経理部門の人材に対する企業のニーズは高く、求人も多く出ています。
企業規模を問わず、どのような企業でも経理機能が必要なので、いわば企業の数だけ職場があるともいえるためです。
しかし、選択肢が豊富であり過ぎると、求職者にとってはどの求人を選ぶか決めかねてしまう状況になってしまいがちです。
この記事では、経理職への就職を希望する方向けに、より良い求人の見分け方を解説していきます。
自分のキャリアプランに叶う職場を見つけ、理想の将来像を実現させましょう！
経理へ就職する際の注目ポイント
経理は数多くの企業が出している求人より自分に合った先を選びやすいので、キャリアプランのバリエーションがとても豊富なのが魅力です。
しかし、大企業の経理職が担当する業務範囲は狭く、その分野のプロフェッショナルへと成長しやすい傾向にある一方、中小企業の経理職の担当する業務範囲は幅広く、ゼネラリストとして成長しやすいといったよう、就業先の選択が先々のキャリアプランに影響してくる場合もあるため、事前にどういったキャリアプランがあるか知っておく必要があります。
大企業に経理として就職する場合
上場企業をはじめとする規模の大きな企業の多くは十分な数の経理担当者を抱えています。
大企業の場合には経理処理しなくてはならない仕事が多く、経理業務が細分化されて部署として独立しているケースもあり、そこで業務に従事する人の数も自然と増えてくるからです。
大企業の経理では配属された部署の業務を専門的に取り扱っていく傾向があるので、その分野のスペシャリストとして成長しやすく、担う業務内容によっては経理担当者としての自分の人材価値をより高められるチャンスも得られます。
例えば、連結決算や税務申告書作成実務などを取り扱う部署に配属されると、上場準備会社などに転職する際に高く評価されやすくなります。
但し、細分化されて設けられる部署が業種によって異なっている点には注意が必要です。
製造業であれば原価計算や原価管理を専門に行う部署が設けられていたり、メーカーであれば固定資産課などのようにひとつの勘定科目を専ら取り扱う部署があったりします。
これらの部署への配属を希望しないなら、自分が習得したいと思っていなかったスキルばかりを磨いていくことになってしまいますので、思い描いていたキャリアプランの実現に大きな影響が生じてしまいます。
また、大企業の経理だけでキャリア形成していくのか、より広範な業務を担当することになる中小企業の経理も見据えていくのか、についても考えていく必要があります。
中小企業に経理として就職する場合
中小企業は大企業ほど経営資源に余裕がなく、人件費に充てられるコストも限定的となるため、十分な数の経理担当者を揃えられない企業が大半です。
こういった台所事情より、経理担当者が総務や人事も兼任しているケースが多々ですが、幅広い業務を担うのは決してデメリットではなく、むしろ得られるもののほうが多いといっても過言ではありません。
なぜなら、その後のキャリア形成に活きてくる幅広い知識を身に付けられるからです。
大企業の場合には自分の受け持つ分野のスペシャリストとして成長していくことが多いので、以降のキャリアプランの選択肢がどうしても限定的となりがちですが、中小企業で様々な業務を担当しながらスキルを積み重ねていくことで幅広い業務を任せられる人材へと成長していけるため、より多くのキャリアプランの選択肢を得やすくなります。
高い専門性を持つ人材を抱えづらい中小企業の場合、申告書の作成を税理士に委託している場合が多いものの、税理士と経営者のパイプ役を担う機会にも恵まれやすいため、税理士と相談しながら申告書のドラフトを作成したり、気になる点について質問したり、と専門性を高められる機会も生じやすいといえます。
中小企業で経理担当者としてのキャリアを積み重ねていく場合に注意しておくべきは、習得するスキルが広く浅くとなってしまわないようにする点です。
外部のスペシャリストと連携する機会にも恵まれやすいので、専門性を見に付けられるかどうかは本人のやる気次第ともいえるでしょう。
ベンチャー企業に経理として就職する場合
ベンチャー企業は売上を優先させなければいけない状況下、どうしてもバックオフィスが手薄となりがちであり、中小企業以上にコストを経理にかけづらいのが実情です。
しかし、経理の求人を探してみると、ベンチャー企業が出している求人を見かけることが少なくありません。
そういった企業ほど、業績が急成長しており今後の株式公開を考えていたり、経営管理の重要性を社長が強く認識していたりする会社である傾向が多いので、経理担当者としてやりがいを感じながら業務に従事できる可能性が高いといえます。
十分な数の経理人材を抱えられない状況下、幅広い業務を担当せざるを得ないのは中小企業と同じですが、決算短信や有価証券報告書等の公開資料を作成する機会を得られるなど、ベンチャー企業の経理でしか経験できないような仕事を担当でき、自分の人材価値を向上させられるのもベンチャー企業の経理の魅力といえます。
ベンチャー企業に勤務している場合、運が良ければ株式公開の際にいくらか株式を割り当てられることもあったり、少しずつ経理担当者が補充されていくことで自分が管理者になったり、といった巡り合わせを期待できるのも魅力のひとつといえるでしょう。
但し、ベンチャー企業では即戦力を欲しがる傾向にあり、教育・研修制度には力を入れていないので、必要な知識やスキルについては自力で習得していくための努力が必要となります。
経理の全業種に共通！年収と勤続年数をチェック
安心して働いていくことのできる会社であるかどうかを判断するには、その企業の年収と平均勤続年数についてチェックする方法がおススメです。
生活に直結する年収はとても大切なポイントとなりますが、選考時に入社してからの年収の推移見込みについては質問しづらいものです。
自分に提示されている年収が既存社員に比べてどうなのか、将来の自分の年収がどのように推移していくのか、を知るためにも応募先の平均年収についてはチェックしておくべきです。
平均勤続年数を調べることで、実際にその会社で働いている人がどれくらいの期間働き続けているのか知ることができます。
残業が多かったり、ハラスメントが横行していたり、収入と業務内容のバランスが取れていなかったりすると平均勤続年数は短くなります。
企業の年収と平均勤続年数について調べるには、EDINETを活用すると便利です。
EDINETはGoogleなどで「EDINET」と入力して検索すると簡単に辿りつけます。
EDINETの“書類検索”という箇所をクリックし、気になっている企業名を入力して“有価証券報告書”にチェックを入れ、検索ボタンを押します。
表示された画面にある“従業員の状況”をクリックすると平均年収と平均勤続年数をともに調べられますので、是非試してみてください。
EDINETでは有価証券報告書を閲覧するため、上場企業など所定の条件に合致する企業について調べることはできるものの、提出義務のない中小の非上場企業については調べることができません。
それらの企業について調べたいときには、会社四季報未上場版を活用するか、内情に詳しいエージェントなどを活用してみるといいでしょう。
まとめ
入社してから後悔しないよう、自分が思い描くキャリアを歩んでいける職場であるかどうか、安心して働ける環境が用意されているかどうかはできる限りチェックすべきです。
しかし、経理は外からでは実態の見えづらいバックオフィスであるため、自力で収集できる情報の範囲も限定的かもしれません。
必要な情報を得るのが難しいと思ったときには、転職エージェントを利用するのがおススメです。
転職エージェントは多数のクライアント企業に出入りしており、それらの企業の就労環境について熟知しているほか、皆さまが企業に質問したい事項を代わりに確認してくれるなど、就職を成功させるための心強いパートナーとなってくれます。
しかも無料でサービスを受けられますので、是非ご利用を検討してみてはいかがでしょうか。